不動産投資は「ブームだから始める」ものではなく、家賃収入（インカム）を中心に、長期で資産形成を考える選択肢の一つです。
ただし、2025年は金利環境が大きく動いており、借入コストや返済額の見通しが以前より重要になっています。物件選びだけでなく「資金計画・出口戦略・リスク管理」まで含めて、投資として整理して検討することが欠かせません。
不動産投資を検討するなら（まず整理したい3つの目的）
以前は値上がり益（キャピタル）に期待した投機的な話題も目立ちましたが、現在は「長期で保有し、収支と目的が合うか」を重視する考え方が基本です。
不動産投資のメリットは、人によって刺さるポイントが異なります。まずは目的を次の3つに整理すると判断がぶれにくくなります。
| 収益（家賃収入） 毎月のキャッシュフロー、将来の生活資金の補完 |
| 資産の分散・インフレ対策 現金や金融資産だけに偏らない保有 |
| 将来設計（老後・相続・保障） 長期保有の前提で出口まで設計 |
なお、「税務上の効果」は物件の条件・購入方法・所得状況などで大きく変わります。節税だけを目的に始めると、期待と結果がずれることがありますので、必ず事前に税理士等の専門家へ確認してください。
安易に始めないためのチェックポイント
不動産投資で失敗が起きやすいのは「物件が悪い」よりも、「前提条件の置き方」が原因になることが少なくありません。特に、金利上昇局面では次の確認が重要です。
■ 目標・期限（いつまでに、何のために）
■ 自己資金と毎月の安全余力（空室・修繕・金利上昇に耐えられるか）
■ 想定金利の上振れ（返済額が増えた場合のシミュレーション）
■ 空室リスク（エリア需給、家賃の下落耐性、管理体制）
■ 修繕計画（給湯器・外壁・屋根・防水など「時期」と「金額」）
■ 出口戦略（売却・住み替え・保有継続：どれを基本線にするか）
「買える」ことと「持ち続けられる」ことは別です。目先の利回りだけではなく、長期の収支とリスク（空室・修繕・金利）を織り込んだうえで、無理のない計画に落とし込むことが肝心です。